日本の造船業が活況・・・健全に発展の見通し=中国メディア
サーチナ
27.03.27.
モーニングスター株式会社
1日前
中国メディアの中国投資咨詢網はロンドンの大手船舶ブローカーのクラークソンによるデータとして「2014年における日中韓3カ国の船舶受注は計1495隻に達した」と伝え、前年比ベースで日本だけが大幅な伸びを示したと報じた。(イメージ写真提供:123RF)© Searchina 提供
中国メディアの中国投資咨詢網はロンドンの大手船舶ブローカーのクラークソンによるデータとして「2014年における日中韓3カ国の船舶受注は計1495隻に達した」と伝え、前年比ベースで日本だけが大幅な伸びを示したと報じた。
記事は、14年の中国の新規船舶受注量が1531万トンで、世界シェアは13年の40.9%から38.6%に低下したと紹介。さらに韓国のシェアは13年の33%から14年は29.7%に低下したとしたほか、日本のシェアは13年の13.8%から14年は19.7%に大幅に上昇したと紹介した。
また、14年末における手持ち工事量について日中韓を比較した場合、中国企業の手持ち工事量は世界全体の39.7%で前年比1.2%増、韓国は前年比1.9%減の28.9%、日本は前年比1.7%増の17.1%になり、韓国だけが前年割れとなったことを伝えた。
さらに記事は、調査会社IHSのデータを引用し、新規船舶受注において日中韓の違いが鮮明になっていると報じ、中国はばら積み貨物船やコンテナ船の受注が多いと紹介。さらに、韓国は液化石油ガス(LPG)や液化天然ガス(LNG)を運搬するタンカーやの受注が多いと紹介、日本はばら積み貨物船およびタンカーの受注が中心と伝えた。
また、日本の造船業は円安を背景に輸出競争力が高まっており、今後も健全に発展する見通しと紹介する一方、「韓国は地理的環境の制限を受け、造船業の成長は鈍化する可能性がある」と指摘。また中国は造船業界内の統合などを受け、造船能力が大きく向上する見込みだと論じた。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)